健康の為に知ってほしいメディカルフィットネス紹介サイト「日本メディカルフィットネス研究会」|コラム

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日本メディカルフィットネス研究会 会長

Medical Fitness 未来を拓くために

日本メディカルフィットネス研究会会長
医療法人宮仁会猫山宮尾病院内科部長
メディカルフィットネスCUOREセンター長
太田 玉紀

太田 玉紀

1985年に造語として誕生したとされるメディカルフィットネスは、緩やかながら成長を続けています。1988年に旧厚生省が運動型健康増進施設認定規程を策定し、2017年3月24日現在で339施設が運動型健康増進施設の認定を受け、そのうち210施設は利用料が医療費控除の対象となる指定運動療法施設に指定されています。また、医療法第四十二条第一項第四号(1992年)に基づいて、医療法人に認められた附帯事業である疾病予防運動施設も全国各地で展開されております。

内科医として運動療法を診療に取り入れている筆者は、2008年から現職場であるメディカルフィットネスCUORE(医療法42条施設、指定運動療法施設)に勤務しておりますが、利用者(患者)が疾病改善の効果を得ていることに遣り甲斐を感じ、運動療法を実践する場としてのメディカルフィットネスに魅了されています。

その一方で、メディカルフィットネスの社会的地位が確立されているとは言えず、個々の努力では解決しがたい問題に囲まれているのが現状です。筆者が日々痛感している課題の柱は次の通りです。

普及
メディカルフィットネスの認知度は未だ低く、用語や定義を広く一般に伝えることが急務です。運動が有効な治療方法の一つであり、医療費の削減に有用であることを強調しても良いのではないかと思います。
啓蒙
運動療法に消極的な医療従事者の理解を深めるよう働きかけを続ける必要があります。運動に対して正しい理解を示している医療従事者を増やすこと、さらに医療従事者が受診者(患者)に疾病予防や対策としての適切な運動実践を促すようになることが理想です。
連携
多職種協働で業務を行うことは利用者にメリットをもたらします。医療系スタッフと運動指導系スタッフがしっかりと連携していく姿勢が重要です。
育成
リスクのある利用者に対応できる運動指導者が現場には必須です。雇用の創出のためにも、コメディカルに準ずる運動指導者が養成されるとともに、各種団体が認定している資格制度の見直しが行われることに期待を寄せています。
運営
不採算を免れる経営方針を再構築し、職場環境の安定を図ることを第一に考えたいです。
訴求
運動療法を実践する場としてメディカルフィットネスを有効活用するよう、行政や立法にアピールする必要があります。指定運動療法施設の利用料が医療費控除の対象となる制度はあるものの、それを利用するには一定の条件を満たさねばなりません。より多くの人が運動療法の恩恵を被るよう、既存の制度の改正や新制度の設置を切望しています。
教育
医療系学生および運動指導系学生が、運動療法についてカリキュラム内で正確な知識を得ていることが望まれます。
研鑽
メディカルフィットネスに従事する者は運動療法の効果について検討し、その成果を発信する努力が大切です。教育機関との共同研究などは、施設の質を向上させてくれるでしょう。

これらの課題を克服するには、メディカルフィットネスに携わるあらゆる職種のメンバーが力を合わせていくことが大切です。幸い2011年2月26日に本研究会の基盤ができて以来、フォーラムやセミナーなどを通じて、多くの皆様と現場を重視した情報交換をさせていただいております。これらが原動力となって課題解決に向かい、メディカルフィットネスが洋々たる未来を切り拓くことを願っております。

日本メディカルフィットネス研究会 理事ご挨拶

日本メディカルフィットネス研究会 常任理事
有限会社ウェルネススポーツ代表取締役
Running Fitness Labo. 代表
NESTA JAPAN エグゼクティブ・オペレーショナル・チーフ
齊藤 邦秀
日本メディカルフィットネス研究会 常任理事
動きのこだわりテーション 代表
理学療法士 呼吸療法認定士
Spine Dynamics 療法セラピスト ロコモ予防運動指導士兼講師
土屋 元明

「歩けばそれがメディカルフィットネス」

シニアの運動療法に携わる程、「運動の質を高める事は人生の質を高める事につながる」と感じます。この質を維持・向上させるためには、運動を習慣化する必要があり、小さな驚きや楽しさ、感動、体に対する感謝(自立への感謝など)の気持ちがとても大切だと思います。そして、運動を習慣化させるために私にできることは、①運動の本質を理解し、②自分の体に注意を向け、③体を動かし変化を楽しむという3つのプロセスを『体験していただく場』を作る事だと考えています。「自分の力で癒し、自分の力で行動するきっかけを作りたい」という気持ちで仕事をしております。3つのプロセスを体験・実践すれば、歩く事すらもメディカルフィットネスになるのです。

日本メディカルフィットネス研究会 常任理事
トータルゴルフフィットネス代表
菅原 賢

ゴルファー専門のフィットネスクラブ「トータルゴルフフィットネス」を設立して10年。数多くのプロゴルファーが通っていますが、プロ以外の会員様のほとんどは60歳、70歳、80歳のゴルフ大好きシニアゴルファーで構成されています。

「エージシュートを達成させる!」
「一生涯ゴルフを続ける!」
「20ヤード飛ばしたい!」

目的はさまざまですが、強い想いを抱き、プロ選手と同様にパーソナルトレーナーやゴルフコーチをつけて日々トレーニングに打ち込んでいます。目的達成の為にカラダを作る。これは超高齢化社会を迎えるこれからの日本にとって、とても大切な事だと思っています。やりたい事を実現させるためには元気が必要です!

目的達成の為に健康になる!
これこそ、健康寿命を延ばす最善の方法と考えています。
目的達成の為に運動療法を指導し、元気な高齢者をたくさん増やしていくことが、私の使命だと思っています。

JMFSでは、ゴルフをキーワードにアスリートからシニアまで幅広い層の方に対応できる運動療法をお伝えしていきたいと思っております。
よろしくお願いいたします。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
日本福祉大学 健康科学部 リハビリテーション学科 理学療法学専攻 教授
理学療法士 医学博士
浅井 友詞

メディカルフィットネスに求められているものが何であるかを追求していくことが、我々に課されたテーマであると考えます。我国の高齢化社会の中で健康寿命の延伸に対する取組みとともに、中年期の罹病に対する予防が重要な課題となります。そこで、次世代の健康を考えるうえで、青壮年期の概日リズムにも目を配り、運動がもたらす心身への効果を提供する必要があります。私は現在、姿勢制御の研究を行っていますが、心身の疲労や老化による平衡感覚・視覚・体性感覚の機能低下が、「ふらつき」を招き、活動制限を引き起こします。私は、老若男女に「食べて・動く」ハイブリットな楽しみのある生活で健康を維持していただくことに貢献いたします。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
社会福祉法人悠々会 ケアフルクラブ悠々園 施設長
柴田 智

介護予防に特化した事業所を立ち上げて9年目を迎えます。

その間高齢化はぐんぐんと加速し、医療保険、介護保険等の社会保障関係費を圧迫している状況が続いております。
介護予防の取組みは、重要課題のひとつであり、介護予防の実践については、介護保険法の第四条に「国民の努力及び義務」として、一人ひとりが「介護予防」に積極的に取り組み、健康の保持増進に努めるよう規定されています。

近年各自治体では「介護予防・日常生活支援総合事業」として介護予防について大きく動き出しております。皆さまと一緒に「元気なニッポン!」が作れたらいいなぁと思っております。いままでに「健康寿命の延伸」をテーマに、少しでも皆さまのお役に立てればと思っております。どうぞよろしくお願いいたします。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
独立行政法人 労働者健康安全機構
労働安全衛生総合研究所 産業疫学研究グループ
松尾 知明

少子高齢化に伴う労働人口の減少。わが国が直面する重要課題です。もはや避けては通れない問題と言われています。「国力や年金システムを維持するために高齢者の就業を促す」ことには違和感を覚える方もいらっしゃるかもしれませんが、「年齢に関わらずできるだけ長く、元気に働きたい」と考える方も少なくないでしょう。人口規模が縮小しても活力ある社会を継続させたい、多くの国民の願いだと思います。この課題の解決に向け、“メディカルフィットネス”は重要なキーワードになり得ます。私たちの研究グループは“長く、元気に働ける社会”の構築に向けて“労働者の体力”に着目した研究をおこなっています。JMFSでの活動を通じ、研究成果を社会に還元していきたいと考えています。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
久留米大学 人間健康学部 スポーツ医科学科 准教授
行實 鉄平

フィットネス業界は、現代社会の多様なニーズに対応するべく、多様な業態が存在しています。マーケティングによる差別化が行きつく先は、高付加価値を持つ商品の市場価値を低下させることになります。つまり、コモディティ化という現象の波が、今やフィットネス業界にも蔓延していると言っても過言ではないでしょう。だからこそ、私たちが取り扱っているスポーツサービスが、対象者にとって「本当に必要なものを必要な分だけ提供しているのか」といった意識を提供者一人一人が持つことが重要になると考えます。JMFSは、そんな原点を見つめ直す場でありたいと思っています。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
株式会社 福祉のひろば 取締役専務
阿部 喜明

この度、新しく理事に就任しました阿部喜明と申します。私は介護業界で高齢者のリハビリテーションに関わり、寝たきり、認知症においても身体を動かすことの大切さを経験して参りました。平成26年よりフィットネスクラブにも関わるようになり、高齢者の重度化予防から自立支援のみならず、市民の健康増進まで広く関わらせていただいております。日本の健康寿命は確実に延びており、もはや65歳を過ぎたら高齢者という時代ではなくなり、70代前半までは「まだ中年」と言えそうなデータもあります。また、地方においても産業の垣根を越え、医療・介護・フィットネス・レジャー・観光が連携し、医療費、介護費用の削減のためだけではなく、地域経済活性化に導く新しいヘルスケア産業を目指し、理事として今後も職務に取り組んで参りたいと思います。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
株式会社PHYSIT 代表取締役
大森 達也

北海道北見市は、石北峠からオホーツク海とサロマ湖まで、東西に約110㎞広がっています。
ホタテ漁が盛んで、玉ねぎの生産は日本一、ハッカを使った商品や焼肉も有名です。スポーツではカーリングが盛んで、昨年(2016年)のカーリング女子世界選手権で、北見市の日本代表チーム(ロコソラーレ北見)が銀メダルを獲得し、私もトレーナーとして微力ながらサポートをさせて頂きました。

そんな北見市でここ数年活発になっているのが、医療や福祉、スポーツ分野における多職種連携です。地域包括支援センター連絡協議会や北見体育協会など、行政や各専門職種が連携し介護予防やスポーツ傷害の予防など幅広い取組みを行っています。昨年、米沢市で開催されたJMFSフォーラムで、その取組みについて簡単に紹介させて頂きましたが、今後も取組みについて紹介していきたいと思います。是非、フォーラムにもご参加ください。

医療、介護、健康、スポーツの共通点は運動です。運動療法、介護予防、健康増進、パフォーマンス向上、これらすべての根本は運動にあります。その運動を指導する専門家である理学療法士やトレーナーが多くの専門職種と連携を図り適切な運動提供を行うことで、現代社会の抱える問題を軽減していくことが私の目標です。また、多職種との連携をよりスムーズに行うためにもメディカルフィットネスを総合的にサポートできるトレーナーの育成にも貢献したいと考えています。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
ときわ会グループ
Sports & Medical fitness Re-Birth ゼネラルマネージャー
四家 卓也

この度、第4期の理事を拝命致しました四家卓也と申します。これまで理学療法士として医療機関にて急性期医療から緩和ケア、スポーツ医学と幅広く関わる機会を頂きました。その中でいかに「疾病を予防するか」、「障害を予防するか」、または「疾病罹患後、治療後の社会復帰のサポート」が日本の将来を支える鍵になるのではないかと考えるようになしました。メディカルフィットネスが単なるフィットネスとしての存在ではなく、その地域のニーズに合った地域連携を図ることでその存在意義を高め、地域住民の健康寿命延伸に必要不可欠な位置づけとなるような活動をさせて頂ければと思っております。

微力ではありますが、皆様とともに日本メディカルフィットネス研究会の活動の一翼を担いたいと念じております。どうぞよろしくお願いいたします。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
日本工学院八王子専門学校 スポーツカレッジ カレッジ長
日本工学院八王子専門学校 日本工学院専門学校 医療・保育カレッジ カレッジ長
中山 敬二

この度、日本メディカルフィットネス研究会 教育研究部門に第4期理事として就任いたしました。
現在は本校スポーツカレッジにおいてスポーツトレーナー、スポーツビジネス、サッカー、テニス、健康運動指導などの教育に携わっています。
教育施設の核となるトレーニングセンター(通称メディカルフィットネスセンターMFC)には、テクノジムジャパン㈱のマシンとMywellnessクラウドシステムを導入し、近年のICT社会に適応できるメディカルフィットネス指導者を産学連携で育成しています。

さて、専門学校においては、企業との積極的な連携を図り実践的な人材を養成する職業実践専門課程が推進されています。
また、今後はさらに高度な職業教育を行うべく新たな高等教育機関も検討されるなど、ますます職業教育に焦点を当てた専門教育の重要性が高まっています。

このように社会が求める人材教育が変化する中、日本メディカルフィットネス研究会よりメディカルフィットネス指導者の課題と育成について検討する機会をいただきました。 課題を解決し実践力となるメディカルフィットネスの専門職業人材を養成するためには、教育システムの制度設計から関係機関の方々と連携する必要があります。 今後研究会委員、並びにメディカルフィットネスに興味を持つすべての方々と協力し、業界が求めるメディカルフィットネス指導者養成の教育制度をスタートすべく努力して参ります。 よろしくお願い申し上げます。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
有限会社美作名倉堂 代表取締役・院長
森本 正章

岡山県は美作市に接骨院を開業したのが昭和60年4月で、その後平成12年4月に介護事業に参入して17年が過ぎました。我が街もご多聞に洩れず少子高齢化の波が押し寄せ、人口減と労働者不足で困窮を極めています。そのような中、国は医療費の適正化、介護費の抑制を唱えだし、理想と現実のギャップが渦巻く中、まず何から行動を起こせばよいのか思案しているところ、テクノジム ジャパンと日本メディカルフィットネス研究会との出会いがありました。

タイムリーな出会いとしか言えないのですが、日本メディカルフィットネス研究会の3大ミッションである「健康寿命の延伸」「医療費の抑制」「雇用の創出」が今の日本にとって最も必要なことであり、私がこの街でまず取り組まなければならない重要事項だと改めて気付かされました。

現在は、本年4月からスタートする介護予防・日常生活支援総合事業の準備に追われ東奔西走しているところですが、今の日本を救うのは「メディカルフィットネス」しかないと感じています。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
慶友整形外科病院 整形外科
群馬大学大学院整形外科学教室 非常勤講師
山本 敦史

この度、本研究会の理事に就任させて頂いた山本敦史です。現在、整形外科の領域では、変形性関節症に対する人工関節置換術や脊椎の変形に対する固定術など、すでに出来上がってしまった変性に対して対症的に手術を行っていることがほとんどです。しかしメディカルフィットネスの普及により、適切な時期に適切な運動介入がなされることで、将来的に手術が必要となる方が大幅に減るのではないかと期待しております。本研究会を通じて沢山の方と交流の機会を持たせて頂き、多方面にわたる多くの知識が得られることにいつも感謝しております。私の夢である整形外科医が必要のない世の中とするため、今後ともご指導ご鞭撻の程よろしくお願い致します。

日本メディカルフィットネス研究会 理事
公益財団法人 北陸体力科学研究所
星野 陽子

Interviewインタビュー

会長からのメッセージ

日本メディカルフィットネス研究会
会長

太田 玉紀

太田 玉紀

100年先も継続する施設を

日本メディカルフィットネス研究会
副会長

小林 大介

小林 大介

メディカルフィットネスの今後と現状

日本メディカルフィットネス研究会
事務局長

藤本 浩也

藤本 浩也

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